【コメント】良いタイミングではないでしょうか。何故なら今人類は破滅の道を突き進んでいます。異星人の介入がなければ間違いなく滅んでしまいます
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トランプ氏、米大統領に返り咲きなら“UFO（未確認飛行物体）機密情報”を全公開する法案に署名「いよいよ隠し通せなくなってきた」元空軍パイロット「我々のテクノロジーをはるかに凌駕していた」と証言https://t.co/X6qoRWOVH5
— NewsSharing (@newssharing1) February 28, 2024
【ソース】トランプ氏、米大統領に返り咲きなら“UFO（未確認飛行物体）機密情報”を全公開する法案に署名「いよいよ隠し通せなくなってきた」元空軍パイロット「我々のテクノロジーをはるかに凌駕していた」と証言
近年、UFO問題をめぐる米当局の動きが活発化している。そうしたなか、機密情報の公開に前向きとされるトランプ氏が大統領に返り咲けば、任期中にも「地球外知的生命体」の存在が明らかになる可能性があるというのだ。
【写真】いったい何なのか？ 米海軍パイロットが撮影した未確認航空現象
もう隠し通せない 今年11月の米大統領選に向けドナルド・トランプ氏の優勢が報じられるなか、米国防総省やNASA（米航空宇宙局）の動きがにわかに慌ただしくなっている。2020年12月、大統領としてUFO（未確認飛行物体）情報公開の法案に署名したトランプ氏の再登板を見据え、当局員が対応に追われているというのだ。
近年、米国防総省はUFOを「UAP（未確認航空現象）」と再定義。「国家安全保障上の脅威となり得る」とその存在を公に認め、2022年7月に「AARO（全領域異常対策室）」を立ち上げた。
専門家チームで組織されるAAROは1945年以降、当局に寄せられた情報を再検証。昨夏、特設ウェブサイトを開設し、米海軍機が撮影したUAP動画を公開するなど、現在も積極的に情報発信・収集を行なっている。
また昨年7月には、元米軍の情報将校、デビッド・グルーシュ氏らが米下院公聴会で証言に立ち、「米政府は墜落したUAPおよび“操縦者”の遺体を保持、解析を行なっている」と発言。元空軍パイロットらは飛行中に遭遇したUAPについて「物体に翼や回転翼はなく、ピンポン玉のように激しく動いていた」「我々のテクノロジーをはるかに凌駕していた」などと証言した。
グルーシュ氏は証言内容を「伝聞」とし「詳細は今後、法廷で明かす」と語るにとどめたが、異例の事態であることには違いない。こうした一連の動きの背景に、米当局のどのような思惑があるのか。UAP問題に詳しい科学問題研究家の竹本良氏が語る。
「第2次大戦後、米当局はUAPを既知の自然現象や他国兵器とは異なる『地球外知的生命体が関与する物体』である可能性も視野に、調査・研究を進めてきた。問題となったのは、その事実を国民に公表するタイミングです。情報を一度に公表すれば、国民の宗教的価値観は瓦解し、社会・金融システムも崩壊しかねない。
そのため米政府は情報を小出しにしつつ、2030年代後半に全情報を公開する“ロードマップ”を策定したといわれます。これが1950年代のことだった。だが2017年に大統領に就任したトランプ氏が情報公開に前のめりになったことで、このシナリオが崩れた。トランプ氏が再登板すれば、任期中に全情報が公開される可能性があります」
2月8日の衆院予算委員会で林芳正・内閣官房長官にUAP問題に関する質疑を行なった日本維新の会・浅川義治議員もこう見る。
「UAPが宇宙人の乗り物かは別として、米当局は半世紀以上前から“得体の知れない”飛行物体の存在を把握していたにもかかわらず、意図的に事実と異なる情報を流してきた経緯があります。
ところが最近は、スマホやSNSが普及し、一般市民が撮影した映像、目撃情報がリアルタイムで共有されるようになった。軍や当局関係者の内部リークも活発化し、いよいよ米当局もUAPの存在を隠し通せなくなってきたということでしょう。現在は、どこまで情報開示するか状況を見極めている段階ではないか」【Yahoo】
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