もっと詳しく

日本は科学研究で苦戦が続く。文部科学省の科学技術・学術政策研究所が6〜7月にまとめた2本の調査報告書を読み解くと、若手時代から優秀な人材を選抜して研究に専念する環境を整える必要性が浮き彫りになった。教育や産学連携の業務を他の教員が担うことで研究時間を確保したり、特許取得や臨床試験(治験)の実施を支援したりする取り組みが求められる。 どちらの調査も国全体の論文数が日本と近い英国、ドイツと科学研究の. …