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情報通信研究機構は第5期中長期計画の折り返し地点を越えた。2024年の元旦に発災した能登半島地震の被害情報収集に対応しながら国産の大規模言語モデル(LLM)を開発した。いずれも中計になかった大仕事をやりきった形だ。研究開発は順調だが、新しい業務の人材不足に悩んでいる。徳田英幸理事長に展望を聞いた。 −23年度の総括は。 「研究開発は順調だ。日本とドイツの連携プロジェクトをスタートできた。ビヨンド5 …