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大阪大学の坂庭嶺人特任助教らは22日、生涯にわたる個人の経済状況などの変動が認知症の発症リスクに関連するとの研究成果を発表した。貧しい幼少期を過ごし、大人になって経済的な状況が改善した人たちは最も発症リスクが低い傾向にあった。 2010年時点で65歳以上の健康的な日本人約9000人を対象に、子どもの頃の生活環境のほか、教育を受けた年数や職業など100問以上のアンケート調査を実施し、社会的・経済的な …